健康への取組

GE健保は、皆様の健康促進に向け、様々な保健事業に取り組んでいます。
主要な保健事業をご紹介しますので
みなさまの健康促進、疾病予防にお役立て下さい。

1.インセンティブポイント

みなさまの健康活動のきっかけづくりとして、健康を意識し積極的に活動している方、健康診断結果が良好な方、健保組合のイベント等に参加された方に、インセンティブポイントを付与しています。
インセンティブポイントは、健保組合ウェブサイト「カフェテリアプラン」や健康診断自己負担額のご精算、会員リゾートホテル「エクシブ」のご精算等にご利用いただけます。

2.特別保養所

GE健保加入者限定の特別価格で特別保養所をご提供しております。
詳細は、「健康サポート(保健事業)」に掲載しております。

3.健康診断

GE健康保険では、被保険者(社員)の皆さん及び18歳以上の被扶養者の皆さんに対して、健康診断の受診を推奨しております。健康診断を受診することで、がんや糖尿病等の生活習慣病の早期発見にもつながります。是非、健保の補助金をご活用の上、受診をお願いします。

4.特定健康診査・特定保健指導
(メタボ健診と該当者への健康指導)

40歳以上の加入者の方には、特定健診の受診が義務付けられておりますが、GE健保では、特定健診の項目は通常の健診項目に含んでおります。
特定健診の結果、メタボリックシンドロームのリスクに応じた特定保健指導を提供しています。

特定健診・特定保健指導とは

メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)に着目し、毎年健康診査が実施されます。健康診査結果からリスクの高さに応じて、メタボ(メタボ予備軍)と判定された場合には、生活改善の取り組みを支援します。40歳から74歳の被保険者および被扶養者を対象として実施され、これらを「特定健康診査(特定健診)」・「特定保健指導」といい、平成20年4月より各医療保険者は実施を義務づけられています。

●特定健康診査(特定健診)とは?

特定健診は、メタボ健診とも呼ばれメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)に着目した、生活習慣病予防のための保健指導を必要とする人を見つけ出す健診です。腹囲の計測が追加されるなど、内臓脂肪の蓄積状態をみる検査項目が導入されています。 対象者は40歳から74歳の加入者となります。

特定健診の結果により、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の程度とリスク要因の数から「動機付け支援」・「積極的支援」別に階層化され特定保健指導の対象者が選定されます。特定健診を受けた人には、全員に一人ひとりにあった「情報提供」が、結果の通知と同時に行われます。

●特定保健指導とは?

特定保健指導は、階層化により「動機付け支援」「積極的支援」に該当した人に対して実施され、さまざまな働きかけやアドバイスを行い、行動変容を促す手助けをします。自分の健康状態を把握することで、生活習慣の改善により内臓脂肪を減らし、生活習慣病の予防を目的としています。

●動機付け支援

原則1回の生活習慣の改善を促す支援が受けられます。

専門家(医師、保健師、管理栄養士ら)の指導のもとに目標とする行動計画を作成し、生活習慣改善に取り組めるように、原則1回の面談を行います。6ヵ月後に計画どおり効果が出ているかなどを評価します。
(例:グループ支援、個別支援など)

●積極的支援

3ヵ月以上、複数回にわたっての継続的な支援が受けられます。

専門家(医師、保健師、管理栄養士ら)の指導のもとに目標とする行動計画を作成し、生活習慣改善に取り組めるように、原則1回の面談を行います。6ヵ月後に計画どおり効果が出ているかなどを評価します。
(例:グループ支援、個別支援、電話、Eメールなど)

5.GE健保機関誌発行

GE健保では、定期的「GEけんぽだより」を発行し、ご自宅等にお届けしております。
冊子を通して、GE健保の活動、保健事業内容をご紹介しております。

6.育児冊子「赤ちゃんとママ」の配布

赤ちゃんが生まれたご家庭に、育児冊子「赤ちゃんとママ」を1年間配布しています。
初めての子育てはもちろん、2人目、3人目のパパやママにも役立つ育児情報が掲載されております。是非ともご活用ください。

7.健康電話相談の開設

GE健保では、24時間365日、いつでもご相談頂ける、健康電話相談窓口を設置しています。
ご自分やご家族の医療や日々の健康について等様々なご相談に対応しております。
お気軽にご利用ください。

フリーダイヤル:0120-934-489 (携帯電話からもOK)

8.データヘルス計画

政府は、平成25年6月に閣議決定した「日本再興戦略」の中で、“国民の健康寿命の延伸“を重要な柱の一つと位置づけました。
この中で、医療・健康情報を分析しそれに基づく加入者への健康保持増進のための事業計画として「データヘルス計画」の作成・公表等が全ての健康保険組合に対し求められています。

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